Company企業情報
会社理念
TOYO-ROは「熱」とかかわること、
「人」とかかわることを礎にして
お客様の満足のために「熱」を「情熱」にかえて
提供していくことを目指し
お客様が求める製品を「人」から「人」へ
提供していくことに全力を尽くす
会社概要
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名称東洋炉工業株式会社
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設立昭和42年9月28日
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代表取締役天野 美佐子
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本社所在地大阪府堺市美原区丹上270番地
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事業の目的各種工業熱処理炉製造販売
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資本金30,000,000円
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取引銀行三井住友銀行松原支店・大阪シティ信用金庫松原支店
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従業員75名
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所属団体
- 一般社団法人 日本ねじ工業協会賛助会員
- 一般社団法人 日本工業炉協会会員
- 西部金属熱処理工業会賛助会員
会社沿革
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昭和42年 7月大阪府八尾市において個人創業
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昭和42年 9月法人改組 資本金100万円
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昭和43年 9月資本金400万円
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昭和45年 1月資本金1,000万円
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昭和45年 7月羽曳野工場新設
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昭和49年 9月資本金2,000万円
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昭和51年 5月美原工場新設
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昭和51年 12月資本金3,000万円
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昭和52年 4月本社を美原工場に移す
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平成元年 11月本社ビル新築
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平成17年 5月ISO14001取得
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平成19年 6月ショールーム開設
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平成20年 3月第二工場新設
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平成20年 9月株式会社三井住友銀行をアレンジャーとするコミットメントライン・シンジケーションを組成
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平成22年 10月名古屋出張所開設
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平成23年 4月米国インディアナ州コロンバスにアメリカ倉庫開設
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平成24年 7月タイ・バンコクに駐在員事務所を開設
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平成25年 7月米国インディアナ州コロンバスにアメリカ現地法人を設立
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平成26年 5月名古屋出張所、愛知県安城市に移転
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平成27年 2月タイ現地法人を設立
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平成27年 2月PT.MURASE INDONESIA社(村瀬炉工業株式会社)と業務提携を締結
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平成30年 2月省エネ大賞(省エネ事例部門)受賞
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平成30年 3月本社新工場建設
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平成30年 6月名古屋営業所として豊田市堤町に移転
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令和3年 4月本社第二工場開設
拠点一覧
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本社・工場
〒587-0011 大阪府堺市美原区丹上270番地
TEL:072-362-1661 FAX:072-362-6375
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名古屋営業所
〒473-0932 愛知県豊田市堤町寺池2番地1 堤町工場付事務所102
TEL:0565-51-5300 FAX:0565-51-5300
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USA現地法人
≪TOYO-RO AMERICAN,INC.≫
650 Behren Court Suite A Columbus, IN 47201 USA.TEL. +1-812-418-8639
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Thailand現地法人
≪TOYO-RO (THAILAND) CO., LTD.≫
5/55 Moo3 Napa Subdistrict Muang District Chonburi 20000 Thailand.TEL. +66-38-441-441 FAX. +66-38-441-443
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Indonesia
JI Marga Guna Raya No.9 Pondok Indahkel Gandaria Selatan,Kec. Ciandak , Jakarta Indonesia.
TEL. +62-217206920 FAX. +62-7206924
環境への取り組み
ISO14001認証を取得
環境マネジメントの国際規格ISO14001を取得しているTOYO-RO。
環境に配慮した工業炉の設計・開発や、産業廃棄物の発生の抑制、リサイクル、省資源化など、あらゆる面から環境保全活動に取り組んでいます。
環境方針
当社東洋炉工業株式会社は、地域社会及び地球上の全人類とともに「持続可能な発展」をするために、「環境の保全につとめ、環境に優しい企業活動を行う」を基本理念とする。
以下の環境方針に基づき、全社員が環境に配慮した環境保全活動を行う。
- 当社東洋炉工業株式会社は、熱処理装置及びその付帯装置の設計、製造、等の事業活動から生じる環境への影響を的確にとらえ、技術的、経済的に可能な範囲で、環境保全活動を行う。
- 環境マネジメントシステムは環境汚染の予防を目的とし、目標の達成、是正活動、内部監査、マネジメント・レビュー等によって、環境マネジメントシステムとパフォーマンスの継続的改善を行う。
- 環境に関連する法規制・業界の規範及び自主的な基準の要求事項を、明確にし遵守する。
- 環境方針の達成のために、自社が技術上・経済上の可能な範囲で、環境目的・目標、プログラムを策定し、環境保全活動を推進する。環境方針は、環境目的・目標の策定及び見直しの枠組みとなるようにする。
- 環境保全活動では、自社の工場現場を中心に、次の項目について重点的に取り組む。
- ①環境に配慮した製品開発・設計に努める
- ②手直し・クレームの削減により環境負荷を低減する
- ③廃棄物発生の抑制と資源環境の保全と改善を推進する
- ④周辺地域への環境貢献活動を継続的に行う
- ⑤フロントエンドを拠点とした製品の維持・改善の活動を推進する
- 環境方針は、全社員に周知し活動へ結び付ける。環境方針は、協力会社にも周知を図り、理解と協力を得る努力をする。環境方針は、組織や環境の変化に応じて見直される。
- 環境方針は、一般の人が入手可能なようにし、インターネットで公開する。
適用範囲:本社、名古屋営業所
審査機関:一般財団法人日本品質保証機構